日本呼吸器外科学会投稿規定

2024年3月8日改訂

〔投稿資格と採否決定〕

• ・投稿論文の筆頭著者は，日本呼吸器外科学会会員に限る．
• ・投稿論文は，呼吸器外科の進歩発展に寄与する独自性のあるもの，他誌に発表されていないものに限る．
• ・投稿原稿の採否は編集委員会の審査によって決定する．審査には査読制を採用し，論文内容，論文形式，論文の長さ，図表数などを含めて審査する．掲載は原則として原稿採択順とする．
• ・投稿前に指導責任者のチェックを受けることとする．投稿前に所定の様式(1)を提出すること．
  　 様式(1)
• ・二重投稿については、「二重投稿について」を参考にすること．
• ・日本呼吸器外科学会雑誌原著論文のGeneral Thoracic and Cardiovascular Surgeryにおける二次出版については 当学会HP「日本呼吸器外科学会雑誌原著論文のGTCSにおける二次出版の推奨について」を参照すること．
• ・学会で発表した抄録を論文化する場合は、その旨をタイトル欄に記載すること．
  （例：本論文の要旨は第〇回〇〇学会にて発表した．）
• ・利益相反については、所定の様式(2)を提出すること．
  当該論文にかかる利益相反については論文の末尾に記載すること．
  なお、利益相反状態のない場合でもその旨を記載すること．
  （例：本論文について申告する利益相反はない．）
  　 様式(2)
• ・臨床研究の場合はヘルシンキ宣言に基づいて行われなければならない．同時に施設内倫理委員会等（IRB）により，「ヒトゲノム・遺伝子解析研究に関する倫理指針（平成16年文部科学省・厚生労働省・経済産業省告示第1号， 平成29年2月28日一部改正）」，「遺伝子治療等臨床研究に関する指針（平成16年文部科学省・厚生労働省告示第2号, 平成29年4月7日一部改正）」，「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針（平成26年文部科学省・厚生労働省告示第3号,平成29年2月28日一部改正）」，「再生医療等の安全性の確保等に関する法律（平成25年11月27日法律第85号， 最終改正平成26年6月13日法律第69号）」，及び投稿者が所属する研究機関で定めた倫理規定等を遵守するとともに，あらかじめ当該研究機関や病院の長等の承認，届出，確認等が必要な研究については，研究開始前に所定の手続（IRBの承認，研究対象者からのインフォームド・コンセントの取得や研究対象者への通知と公開あるいはオプトアウト手続き等）を行い，その内容を本文中に記載する．（ただし，施設の倫理委員会がインフォームド・コンセントを免除した場合は，その旨を記載する．）
• ・原著論文の場合は，施設内倫理委員会等（IRB）の承認番号を論文に記載すること．
• ・症例報告の場合は，「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針（平成26年文部科学省・厚生労働省告示第3号,平成29年2月28日一部改正）」によると原則として患者の同意は不要とされているが，下記の「症例報告を含む医学論文及び学会研究会発表における患者プライバシー保護に関する指針」に準拠して患者のプライバシーに配慮する．また症例報告に当たる論文とは，症例数に関係なく個々の症例を詳細に検討した論文を指すこととする．
• ・動物実験の場合は，「動物実験の適正な実施に向けたガイドライン（日本学術会議　平成18年6月1日）」などを参照して実験動物に対する動物愛護上の配慮などを必ず記入するとともに，科学的及び倫理的規範に準じて行い，施設のガイドラインに準拠する．
• ・AI支援技術は著者の基準を満たさないため著者として記載できない．著者が原稿の執筆，論文の画像やグラフ要素の制作，データー収集や分析などにおいてAI支援技術を使用した場合，その使用方法を「方法」または「謝辞」の項に，透明性をもって記述しなければならない．著者はAI支援技術によって提供された情報の正確さ，及びその情報が依拠する補足資料を正しく参照することに全責任を負う．AI支援技術が一般的な文章校正を行うために使用される場合は，本規定の範囲には含まれない．

〔原稿形式〕

• ・原著は刷り上がり4頁以内無料（文字数の目安7300字）・症例報告、手技の工夫，等は同3頁以内無料（文字数の目安5200字）図表、写真は、1点につき400字換算し上記の文字数に含める．
  本紙2段になる場合は2～3倍に相当するので注意すること．それ以上は印刷頁1頁につき22,000円を著者の負担とする．
  「手技の工夫」として，有用な手術手技を鮮明な図を用いて解り易く解説したものを募集します．
• ・原著は著者，共著者を含め12名以内，それ以外（症例報告等）は6名以内とする．
• ・医学用語は，日本呼吸器外科学会呼吸器外科用語集（https://center6.umin.ac.jp/oasis/jacs/words/words_a.html）（会員専用ページ）および日本医学会医学用語辞典 Web版（https://jams.med.or.jp/dic/mdic.html)に準拠すること．
• ・図、表等は、説明文（解説）文を含め英文とし、説明文は行間を2行空けタイプする．
• ・「英文抄録」、「表・図の説明文(英文)」は英文校閲を受けたもの、またはそれに相応する適正な英語で書かれたものであること．
• ・Letter to the Editorの募集：掲載論文の著者との対話の場として設置します．800字以内（表，図，引用文献を含む）で「running title」，「要旨」，「索引用語」，「英文抄録」は必要ありません．
• ・原稿は，横書きにし，新かなづかいで分かりやすい口語体を用いる．
• ・度量衡の単位は，m，cm，mm，l，ml，kg，g，mg，meqなどを用いる．
• ・カラー写真掲載料は，無料とする．
• ・カラー掲載を希望しない場合は，白黒写真で投稿すること．
• ・薬品、機器の適応外使用については倫理委員会での承認を明記する．

〔引用文献〕

• ・引用文献は本文に引用された順に番号（上ツキ：例 ¹⁾ ）をつけ，バンクーバー方式に準じて記載する．
  〈雑誌〉
  著者名(6名まではすべて記載， 7名以上の場合は6名を連記し,以下は他，又はet alとする). 題名. 誌名(ピリオドを除く) 年号(西暦); 巻: 始めのページ-終わりのページ.
  
  • 1. Williams BA. Sugimura H，Endo C，Nichols FC，Cassivi SD，Allen MS，et al. Predicting postrecurrence survival among completely resected nonsmall-cell lung cancer patients. Ann Thorac Surg 2006;81:1021-7.
  • 2. 塩野裕之，奥村明之進，安元公正. 内視鏡下胸腺摘出術に関する全国調査:日本胸腺研究会アンケート調査報告. 日呼外会誌 2007;21:17-22
  〈単行本〉
  
  • 1.本の中にチャプターがある(各々の章に, それぞれの著者がいる)形式の場合
    著者名. 章表題. In:編者名. 書名. (版). 発行地: 発行社; 発行年: 掲載ページ.
    例:Meltzer PS，Kallioniemi A. Trent JM. Chromosome alterations in human solid tumors. In: Vogelstein B，Kinzler KW，editors. The genetic basis of human cancer. New York: McGraw-Hill; 2002:93-113.
  • 2. チャプターがない形式の場合
    著者名. 書名. 版. 編者名. 発行地: 発行社; 発行年.
    例:Breeulove GK. Schorfheide AM. Adolescent pregnancy. 2nd ed. Wieczorek RR. editor. White Plains(NY): March of Dimes Education Services; 200l.
• ・外国文献の略号は，Index Medicusに従う．和文誌は公式の文献略称を用いる．
• ・オンラインジャーナルの記載についてはhttps://www.nlm.nih.gov/bsd/uniform_requirements.htmlを参照すること．
• ・引用文献は30個以内とする．
• ・会議録抄録の引用については、原則禁止とするが、会議録抄録の引用がどうしても必要な場合には、査読者によって引用元を確認の上、その可否を判定する．

〔running title〕

• ・日本語で20字以内とする．

〔要　旨〕

• ・論文の冒頭に400字以内の論文要旨をつけること．

〔索引用語〕

• ・索引用語として5語以内をつける．索引用語は，日本語と英語を併記する．

〔英文要旨〕

• ・英文要旨は［要旨］の内容を正確に反映する（字数制限は設けない）．
• ・行間を2行空けタイプする．

〔原稿の送付〕

論文ファイル作成の基本

• 1．論文原稿：
  標準的なフォント（MS 明朝，MS ゴシック、12ポイント）を用いたMicrosoft社のWordで作成する．
• 2．表：
  標準的なフォント（MS 明朝，MS ゴシック）を用いたMicrosoft 社のExcelまたはWordで作成する．
• 3．図：
  DOC（X），XLS（X），PPT，JPG，TIFF，GIF，AI，EPS およびPSD フォーマットなどのオリジナルファイルをアップロードする．印刷原稿の解像度として，白黒は1,200dpi，グレースケールおよびカラーは300dpiを必要とする．
• 4．様式(1)および(2)に署名をしてPDF ファイルで電子投稿システム上に添付すること．
• 5．ファイル名：
  アップロードファイルは，次のように半角英数字を用いて名前を付ける（拡張子は例示）．
  論文原稿：例）kokyukigeka.doc
  表：例）Table1.xls Table2.xls Table3.xls
  図：例）Fig1.jpg Fig2.jpg Fig3.jpg
  様式(1)(2)：例）yousiki1.pdf
• 6．ファイルサイズ：
  アップロードするファイルサイズは，すべてのファイルの合計で20MB までとする

〔投稿方法（手順）について〕

• 1. 上記投稿基本に準じて論文原稿，Table，Fig．，様式(1)(2)ファイルを作成する．
• 2. 論文原稿（kokyukigeka.doc）は，以下の順で各番号毎（(1)～(6)）に改ページを行い記述する（１つのファイルで作成する）
  
  • (1) 論文種別，題名，所属，著者名，欄外見出し，所要別冊数，所属施設住所，連絡先
  • (2) 和文抄録，索引用語
  • (3) 英文抄録（Title，Authors，Affiliation，Abstract，Key words）
  • (4) 本文
  • (5) 文献
  • (6) 表・図の説明文（英文）
• 3．S1M のサイトで、アカウントを作成する．
• 4．投稿画面内の手順に沿って、必要項目を入力し、ファイル（論文原稿，表，図，様式(1),(2)）をアップロードする．
• 5．アップロードしたファイルから自動生成されたPDFファイル内の文字化け，画像の鮮明度など確認する．
• 6．最後に「送信」をクリックし完了．
• 7．スキャナーが手元になく様式(1)(2)のPDF ファイル作製ができない場合には，別途FAX にて学会事務局（FAX 番号：075-254-0546）まで送付する．

〔採否〕

• ・論文の採否は編集委員会で決定する．2人査読制である．

〔著作権譲渡書〕

• ・日本呼吸器外科学会編集委員会宛，論文採用決定時に事務局より郵送する所定の様式の用紙に，著者全員の署名，日付を添えた著作権譲渡書を送付すること．

〔別　刷〕

• ・別刷は50部単位で申し込むこと，別刷代は次のように徴収する．
  

  	組上げ原稿の頁数
  作成部数	1～4頁	5～8頁	9～12頁
  50部	8,800円	10,300円	11,700円
  100部	12,300円	13,900円	15,300円
  150部	16,200円	18,390円	20,595円
  200部	18,600円	21,500円	24,200円
  250部	21,800円	24,900円	28,100円

なお，投稿に際しては「症例報告を含む医学論文及び学会研究会発表における患者プライバシー保護に関する指針（外科関連学会協議会：平成16年4月6日）」を遵守すること．

本誌の編集の都合上、論文採択後、多少修正を加えさせていただく場合もございます．

〔お問い合わせ〕

• ・「日本呼吸器外科学会雑誌」に関するお問い合わせはメール（ jacs-office@jacsurg.gr.jp ）のみでお受け致します．
  (電話でのお問い合わせにはお答え致しかねますので、何卒ご了承ください．)

「症例報告を含む医学論文及び学会研究会発表における患者プライバシー保護に関する指針」

医療を実施するに際して患者のプライバシー保護は医療者に求められる重要な責務である．一方、医学研究において症例報告は医学・医療の進歩に貢献してきており、国民の健康、福祉の向上に重要な役割を果たしている．医学論文あるいは学会・研究会において発表される症例報告では、特定の患者の疾患や治療内容に関する情報が記載されることが多い．その際、プライバシー保護に配慮し、患者が特定されないよう留意しなければならない．

以下は外科関連学会協議会において採択された、症例報告を含む医学論文・学会研究会における学術発表においての患者プライバシー保護に関する指針である．

• 1）患者個人の特定可能な氏名、入院番号、イニシャルまたは「呼び名」は記載しない．
• 2）患者の住所は記載しない．但し、疾患の発生場所が病態等に関与する場合は区域までに限定して記載することを可とする．（神奈川県、横浜市など）．
• 3）日付は、臨床経過を知る上で必要となることが多いので、個人が特定できないと判断される場合は年月までを記載してよい．
• 4）他の情報と診療科名を照合することにより患者が特定され得る場合、診療科名は記載しない．
• 5）既に他院などで診断・治療を受けている場合、その施設名ならびに所在地を記載しない．但し、救急医療などで搬送元の記載が不可欠の場合はこの限りではない．
• 6）顔写真を提示する際には目を隠す．眼疾患の場合は、顔全体が分からないよう眼球のみの拡大写真とする．
• 7）症例を特定できる生検、剖検、画像情報に含まれる番号などは削除する．
• 8）以上の配慮をしても個人が特定化される可能性のある場合は、発表に関する同意を患者自身（または遺族か代理人、小児では保護者）から得るか、倫理委員会の承認を得る．
• 9）遺伝性疾患やヒトゲノム・遺伝子解析を伴う症例報告では「ヒトゲノム・遺伝子解析研究に関する倫理指針」（文部科学省、厚生労働省及び経済産業省）（平成13年3月29日、平成16年12月28日全部改正、平成17年6月29日一部改正、平成20年12月1日一部改正、平成25年2月8日全部改正、平成26年11月25日一部改正，平成29年2月28日一部改正）による規定を遵守する．

平成16年4月6日
（平成21年12月2日一部改正）
（平成27年8月28日一部改正）
（令和元年6月13日一部改正）
外科関連学会協議会

外科関連学会協議会　加盟学会

• 日本外科学会、 日本気管食道科学会、日本救急医学会、日本胸部外科学会、日本形成外科学会、 日本呼吸器外科学会、日本消化器外科学会、日本小児外科学会、日本心臓血管外科学会、 日本大腸肛門病学会、日本内分泌外科学会、日本麻酔科学会

本指針に賛同している学会

• 日本肝胆膵外科学会、日本血管外科学会、日本喉頭科学会、日本呼吸器内視鏡学会、 日本乳癌学会、日本腹部救急医学会（以上、平成16年4月6日付）、日本胃癌学会（平成16年6月 4日付）、日本食道学会（平成16年6月24日付）、日本整形外科学会（平成16年9月21日付）、 日本手外科学会（平成17年8月1日付）、日本整形外科スポーツ医学会（平成17年8月20日付）、 日本外傷学会（平成17年9月7日付）、日本熱傷学会（平成17年12月14日付）、日本美容皮膚科 学会（平成17年12月14日付）、日本頭蓋顎顔面外科学会（平成17年12月16日付）、日本股関節 学会（平成17年12月19日付）、日本皮膚アレルギー学会（平成17年12月28日付）、日本肘関節 学会（平成18年1月27日付）、日本皮膚科学会西部支部（平成18年3月24日付）、中部日本整形 外科災害外科学会（平成18年5月15日付）、日本胆道学会（平成18年7月21日付）、日本関節鏡 学会（平成18年8月3日付）、東日本整形災害外科学会（平成18年8月25日付）、日本集中治療 医学会（平成18年9月6日付）、日本ヘリコバクター学会（平成18年11月13日付）、日本外科代謝 栄養学会（平成18年12月8日付）、日本腰痛学会（平成19年5月11日付）、日本肺癌学会（平成 19年7月9日付）、日本膵臓学会（平成19年12月4日付）、日本臨床外科学会（平成19年12月 20日付）、日本消化器病学会（平成21年9月15日付）、日本消化器がん検診学会（平成21年11月 12日付）、日本門脈圧亢進症学会（平成21年12月25日付）、日本皮膚科学会東海地方会（平成22 年1月5日付）、日本静脈経腸栄養学会＜現・日本臨床栄養代謝学会＞（平成22年5月11日付）、 西日本整形・災害外科学会（平成22年6月5日付）、日本関節病学会（平成22年7月9日付）、 日本臨床皮膚外科学会（平成22年7月20日付）、日本放射線腫瘍学会（平成22年9月10日付）、日本口腔腫瘍学会（平成23年3月30日付）、日本消化器内視鏡学会（平成24年2月13日付）、 日本頭頸部外科学会（平成24年7月10日付）、日本消化管学会（平成24年9月2日付）、日本女 性心身医学会（平成24年9月5日付）、日本運動器科学会（平成24年9月10日付）、日本女性医 学学会（平成25年12月5日付）、日本頭頸部癌学会（平成25年12月25日付）、日本鼻科学会（平 成26年7月11日付）、日本緩和医療学会（平成27年6月8日付）、日本心臓血管麻酔学会（平成 27年9月4日付）、日本顔面神経学会（平成27年10月14日付）、日本循環器学会（平成30年4月 3日付）、日本創傷外科学会（平成31年2月7日付）、関東整形災害外科学会（令和元年6月5日 付）、日本フットケア・足病医学会（令和元年9月25日付）、日本体外循環技術医学会（令和2年12 月11日付）、日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会（令和3年6月1日付）、日本冠疾患学会（令和4年1 月20日付）、日本高齢消化器病学会（令和4年3月24日付）、日本頭痛学会（令和5年1月20日 付）、日本看護倫理学会（令和5年10月31日付）、日本骨粗鬆症学会（令和5年1月20日付）